健康経営  


イシダ健康経営宣言

心身が健康であってこそ、いきいきと働き幸せに過ごすことができます。
すべての社員が活力に溢れ、持てる力を発揮してイノベーション創造に挑む基盤づくりを経営重点テーマとして取り組みます。
社員の健康維持・向上の実現に向けて、 2021年10月1日に「イシダ健康経営宣言」を表明いたしました。

 

トップメッセージ

イシダは、どんな時代においても、社会に認められ、必要とされる人や企業であるために、企業理念「三方良し」の精神に則り、社員の心身の健康づくりを推進いたします。
社員一人ひとりが充実した幸せな人生を送ることで、お客様の課題を革新的に解決して喜んでいただき、安全・安心で豊かな社会の創造に貢献してまいります。

kenkosengen

代表取締役社長
石田 隆英

健康推進体制

全社の従業員の健康維持と増進に向けて、「健康経営(働き方改革)推進委員会」が中心となって、企画運営と施策を行ってまいります。 本委員会は、労働組合、安全衛生委員会、女性活躍推進(ビジョナリープロジェクト)などの社内組織と連携し意見を取り入れて施策を検討し、取締役会や経営会議の場で議論を行い、健康経営に積極的に寄与します。 また、産業医、健康保険組合、医療機関と連携して施策を推進しております。

健康経営図20220311

健康経営実践の施策

定期健康診断受診率

  2020年度 2021年度 2022年度 2025年度
(目標値)
定期健康診断受診率 100% 100% 100% 100%

精密検査や特定健康診断の受診率向上
定期健康診断受診により体調変化を把握し、産業医による保健指導、有所見者への精密検査や特定健康診断の受診勧奨、生活習慣病予防指導などを推進しています。

ストレスチェック受検率

  2020年度 2021年度 2022年度 2025年度
(目標値)
ストレスチェック受検率 87% 87% 91% 95%

ストレスチェックの実施
定期的なストレスチェックを実施し、結果を分析することで、社員が抱える問題の早期発見と対応や、職場環境改善に努めています。2016年度からストレスチェックを実施しています。個人への結果報告に加え、職場には集団分析結果をフィードバックして必要な支援をすることで、社員の心の健康づくりをサポートしています。

健康診断の問診票の集計結果(運動習慣者比率、適正体重維持者比率、睡眠)

取り組み 行動目標 2020年度 2021年度 2022年度 2025年度
(目標値)
運動 週一回以上の運動習慣を持つ 20% 27% 27% 40%
運動・食事 適正体重を維持する
(BMI18.5以上~25.0以下)
66% 69% 64% 75%
睡眠 十分休養がとれている 54% 65% 65% 75%

運動習慣者比率
フィットネスクラブ3社と法人契約を開始し、全国の社員が気軽に運動に取り組めるように支援しています。また、2022年から新たな社内クラブ活動の発足、従来のクラブ活動継続のために活動費の助成金を支給し支援を拡大しています。

適正体重維持者比率
適正体重の維持による生活習慣病等の罹患リスクの低減食生活の改善や適切な運動を促し適正体重の維持により心疾患や脳梗塞等の様々な生活習慣病の罹患リスクを低減し生産性の向上をはかります。
2022年度からは上記の運動推進に加えて、社員が日々の歩数を計測し、歩数により競争できるアプリを導入しています。

睡眠の改善
2021年度は、エンゲージメント調査、ストレスチェック結果から実態把握に努めました。2023年度からはトライアルでSASスクリーニングの検査費用補助を実施しています。

イシダのクラブ活動への支援

バスケ部集合写真

社員同士のコミュニケーション促進と身体と心の健康の増進を目的に、新たな社内クラブ活動の発足、従来のクラブ活動継続のために活動費の助成金を支給し支援しています。現在、テニス、バスケットボール、ボーリング、バレー、写真など様々なクラブが活動を行っています。 仕事以外で仲間が集い社員交流の場を持つことは、イキイキと働き甲斐のある企業文化を育てていくために重要です。今後もクラブ活動の一層の推進を行っていきます。

フィットネスクラブを活用した健康増進

健康経営/フィットネス

健康の保持・増進につながるように運動習慣を定着させ体力の増進を目指します。広域で展開するフィットネスクラブ3社と法人契約し、全国の社員が気軽に運動に取り組めるように支援しています。(2022年5月からトライアル運用を開始しました。活用状況、効果、社員からの要望を取り入れながら、2023年3月から3社との法人契約し、全国での正式運用に移行しています)
実施後のアンケート結果から、「89%」の社員が施策に満足していると回答。この施策によって運動習慣比率が7%増加しました。

ウォーキングプログラムを導入

健康経営/あるくと

社員の健康づくり、コミュニケーション促進のためにウォーキングプログラム「あるくと」を導入しました。全国の社員が運動する機会を増やす試みとして、年3回(初夏、秋、冬)イベントを開催しています。社員の約60%(約1000名)が登録を行い、その約90%超が継続して参加しチーム戦と個人戦に挑みました。実施後のアンケートでは、「歩く習慣ができた」、「歩くというトピックでいろんな人と話すきっかけになった」などの声も寄せられ、イベントが運動習慣・コミュニケーション促進につながったことがうかがえます。

健康セミナーの実施

従業員の健康意識の向上と生活の質の向上を支援するために、各種「健康セミナー」を実施しています。

健康セミナー 参加者 目的
健康診断の結果の見方 約1000人 健康診断の目的や役割、検査結果を正しく理解し、自分の身体の状態を知ることで、必要な対策を学ぶ。
メンタルヘルス セルフケア      約600人 臨床心理士によるセミナー。自分自身がストレスに気付き、日常的にセルフケアできる知識と対処方法を身につける。
更年期との付き合い方 約100人 女性の医学博士によるセミナー。更年期に関する基本的な知識を習得し、セルフケアや付き合い方を知る。

長時間労働削減活動による健康障害予防

長時間労働は健康問題や過労死のリスクを含む深刻な課題です。イシダでは、労働時間の実態把握と職場へのフィードバックを行っています。また、産業医面談の案内、職場環境改善などに取り組むほか、毎週水曜日を定時退社日とし、業務に区切りをつけて帰宅する活動を推進しています。

  2021年 2022年 目標
年間総実労働時間 2,045時間 2,060時間 2,000時間
年間所定外労働時間 169時間 184時間 120時間

アブセンティーイズム(欠勤率)の低減

健康面では保健師による面談を実施し、 生活習慣病予防のアドバイスを行っています。また、精神面ではメンタルヘルス相談窓口を設置しています。不調者にはリワークプログラムを紹介するなど、従業員の心身の健康をサポートしています。

  2021年 2022年 目標
アブセンティーイズム
(心身の疾患による年間長期欠勤・休職者割合)
1.7% 2.0% 1.5%以下

健康経営優良法人(大規模法人部門)に認定

経済産業省と日本健康会議が共同で顕彰する「健康経営優良法人2023(大規模法人部門)」に2年連続で認定されました。

健康経営優良法人2023